先日、クラウド会計freeeの認定アドバイザーに登録されました。

認定アドバイザーといっても、正直な話いままでの事務所ではクラウド会計の利用経験がなく、まだまだわからないことだらけです。

とりあえず自分の申告で使ってみよう!ということで、2019年1月1日からクラウド会計freeeでやってみようとさっそく試行錯誤しています。

そこで、困ったことが…

クラウド会計の強み→サービス連携すれば、すべて漏れなく記帳してくれる

クラウド会計の強みといえば、なんといっても各種サービスとの連携でしょう。

銀行口座と連携すればとりあえずすべての取引を記帳してくれますし(内容確認は必要ですが…)、モバイルSuicaを連携すれば交通費の入力漏れもありません。

Amazonなどの各種サービスとの連携も便利です。こちらも買い物履歴をすべて記帳してくれます。すべて。

すべて記帳された結果


Amazonの取引がすべて記帳された結果がこちらです。

買い物の内容が細かく「取引内容」として連動されるので、帳簿としては明朗で非常にわかりやすいです。本なら「新聞図書費」など、内容からある程度勘定科目を推測して設定してくれます。違ったら訂正すればよいでしょう。

ただし、クラウド会計で使うことをまったく意識していなかったため


家庭用の買い物も…


趣味の漫画の購入も連携されてしまいました。当たり前ですけど…

ちなみに、今回連携された買い物9件のうち、仕事用の買い物は1件だけです。キーボードなどパソコン周りの備品購入。

どのように処理するのがよいか

自動連携をそのまま生かす

上記の取引のうち、仕事用の買い物はもちろん経費になるとして、それ以外のプライベートの買い物は経費にできません。

そのため、プライベートの買い物はすべて「事業主貸」等の勘定科目を使い経費から除外していく必要があります。

基本的にAmazonでは仕事用の買い物しかしない、プライベートの買い物が少ないのであればこの方法は有効でしょう。

プライベートの買い物が多い場合はかえって面倒ですし、帳簿に趣味の買い物が記載されてしまうので税務調査の時にも恥ずかしいかもしれません…

Amazonアカウントを連携せず、クレジットカード側の連携で処理する

クラウド会計はクレジットカードの連携をすれば、カードでの購入明細をすべて連携してくれます。

カード明細でAmazonの購入が出てきたら、Amazonの購入履歴と照らし合わせて勘定科目を設定していきます。

購入履歴との照らし合わせが手間ではありますが、一番メジャーな方法ではあると思います。

なお、この場合でも購入時に仕事用のクレジットカードとプライベート用のクレジットカードを分けて使用するべきでしょう。

クレジットカードが1枚だと、結局仕事用とプライベート用の買い物が混在することになり、処理が面倒になってしまいます。

連携は諦めて手入力する

Amazonでの仕事用の買い物も少なく、クレジットカードも分けていない場合。

Amazonアカウントと同様に、クレジットカードも下手に連携してしまうとプライベート用が混在して、処理がかえって面倒になってしまいます。

もし仕事用の買い物が少ないのであれば、諦めて手入力してしまった方が良いでしょう。Amazonの購入履歴から仕事用の買い物を抜き出し、手動で処理していきます。

freeeであれば【取引】→【取引の一覧・登録】から

クレジットカードを連携しないのであれば、プライベート資金(相手勘定「事業主借」)で処理します。

Amazonのアカウントを仕事用とプライベート用とで分ける

それなりにAmazonを仕事用で使う機会が多いようであれば、仕事用のAmazonアカウントを作ってしまうのが一番良いでしょう。

連携するのは完全に仕事用のアカウントですから、プライベート用が混在することはありません。さらにクレジットカードも分けてあれば記帳は本当にスムーズです。

また、Amazon側で過去の購入履歴を見るときも仕事用のものだけが表示されますので、領収書を印刷するときなども非常にやりやすいです。

面倒なことといえば、買い物のたびにアカウントを切り替える必要があることでしょうか…

ちなみに法人・個人事業主向けのAmazonビジネスというサービスもあるのですが、わざわざこちらを使うほどのメリットがあるか… は微妙です。個人事業主がビジネスアカウントを作る場合、開業届などの添付資料が必要です。通常の個人アカウントであればすぐに作れますので…

従業員を雇っていて共用アカウントとしたい場合などはメリットがあるかもしれません。

おわりに

フリーランスは特に仕事用とプライベート用の買い物が混在しやすく、記帳が面倒になる原因となります。

もし仕事用の買い物が多ければアカウントや銀行口座、使用するクレジットカードは専用のものを用意することで後々楽になりますし、ミスも防ぐことができます。

自分の事業の規模に応じて、やりやすい方法を選択することが必要ですね。